福利厚生

産前産後休暇

産前8週間、産後8週間の休暇を取得できます。

育児休暇

最長で子供が２歳になるまで、育児のために休暇を取得することができます。
性別に関わらず、休暇の取得を推進しています！

育児短時間勤務制度

仕事と育児の両立をサポートするため、子供が小学校３年生の３月末に達するまでの期間、
短時間勤務を選択できます。

特別休暇

フレッシュアップ休暇（年齢の節目で連続6日間)やメモリアル休暇（記念日に合わせて1日/年）など、
社員のニーズに合わせた休暇制度を設定しています。

在宅勤務

月の勤務日の半分を上限として、自宅で業務を行うことができます。

フレックスタイム制度

11時〜15時をコアタイムとして、自由に出退勤の時間を決めることができます。

社宅制度

業務都合による配属で自宅から通勤できない場合に、居住住居の費用を一定の割合で会社が負担します。
（例）新入社員が配属先で社宅に入居した場合・・・月額家賃の70％（上限５万円）を会社負担

給食費補助

毎月、全社員に昼食費の補助を支給します。（本社及び営業拠点は6,600円）

交通費支給

全額会社が負担します。

子育て支援手当

育児休業満了前に復職した場合、育児休業満了月まで、3万円/月を支給します。

持家祝金

住宅を購入したり、自社商品を使用したリフォームを行った場合、最大40万円の祝金を支給します。

資格取得奨励金

会社の定めた資格を取得すれば、難易度に応じて奨励金（5,000円〜20万円）が支給されます。

研修制度

[社内研修]
新入社員から管理職担当者まで、階層別に教育を実施しています。
社会人マナーやロジカルシンキングなどの基礎能力から、課題解決力や経営戦略立案まで、
段階的に習得すべきスキルを身に付けるための研修を自社開催しています。
[職能別研修]
両親会社で実施されている研修をガイドブックから選択して受講することができ、
強化したい分野の専門知識やスキルを伸ばすことができます。

退職金制度

財形貯蓄制度

計画的な貯蓄を支援するために、各種財形制度を用意しています。

FACE活動

事業所間や部内で交流を深める活動です。コミュニケーションを通じて互いを理解し、
会社を活性化させるために不定期でおこなっています。

ベネフィットステーション（会員制サービス）

提携している全国のアミューズメント施設や宿泊施設等を割引料金で利用できます。

株式累積投資（るいとう）

財産形成の支援のため、親会社の株式を給与天引きにて購入することができる制度

確定拠出年金制度（DC)

公的年金以外での定年退職後の生計費を補う目的で、
賞与の一部を年金として運用することができる制度。各種優遇税制措置があります。

積立貯蓄

優遇金利が適用された商品へ、毎月給与天引きにて積立貯蓄できる制度